【気になる事業が目白押し】スタジアム・アリーナ、２０１７年のプロジェクト展望

　２０１７年がスタートした。１９年にラグビーワールドカップ、２０年には東京オリンピック・パラリンピックの開催を控える日本。昨年にはスポーツ関連産業を成長戦略の柱に据える動きが顕在化。多くの集客が見込めるスタジアム、アリーナを地域発展の核にする取り組みの胎動も見え始めた。国や地方自治体による施設整備・改修計画は全国各地で動いており、ハードとソフトの両面で動向が注目される。

間もなく完成を迎える北九州スタジアムのメインスタンド
（提供：北九州市）

　◇新スタジアムの完成・引き渡しは１月末◇

　新設プロジェクトの動きを見ると、北九州市小倉北区で整備中の球技専用スタジアムが３月に開業を迎える。昨年末、同市は新スタジアムの愛称名が「ミクニワールドスタジアム北九州」に決まったと発表。小倉駅から徒歩７分とういう好立地のスタジアムが、同市のにぎわい創出にどのような影響を与えるのか、行政やクラブ、市民が連携した取り組みが期待される。１月末までに工事が完了し、市に施設が引き渡される。２月１８日ラグビーのプレシーズンマッチ（サンウルブズＶＳトップリーグオールスター）が行われた後、３月１２日には開業式典と市民イベント、ギラヴァンツ北九州の試合が予定されている。

北九州スタジアムの全景。こけら落としは２月に予定されている
（提供：北九州市）

　◇プロジェクト実施へ募金活動計画◇

　セレッソ大阪が本拠地として使用する「キンチョウスタジアム」（大阪市東住吉区）の第３期改修も動きが出そうだ。クラブが発表しているプロジェクトのスケジュールは１７～１９年。５０億円を投資して収容人数を４万人規模まで拡大すると共に、大規模な緑化や商業施設の併設などにより、まちづくりを担う都市型スタジアムを目指すとしている。「着工時期は現時点で未定」（セレッソ大阪スポーツクラブ）だが、サポーターなどから建設資金を募る活動を２月に開幕する１７年シーズンから開始する予定だという。

　スタジアム整備構想では、経済産業省の「魅力あるスタジアム・アリーナを核としたまちづくりに関する計画策定等事業」に採択されたＦＣ今治、モンテディオ山形など五つのプロジェクトで、事業の各受託者が３月末をめどに実現に向けた計画を取りまとめ、経産省に成果を報告する。ＦＣ今治は２３年までに１万５０００人規模の複合型スタジアムの整備を目指している。

　スタジアムの新設計画では、広島の新サッカースタジアム構想も目が離せない。広島県・市、商工会議所、サンフレッチェ広島による協議が建設地決定でどのような着地点を見出すのか、地元関係者や市民、広島サポーターはもちろん全国的に見ても関心は高いだろう。

　◇実施設計履行期限は３月末◇

京都スタジアム（仮称）の完成イメージ
（提供：京都府）

このほか、京都府が進める「京都スタジアム（仮称）整備」（亀岡市）は昨年中に実施設計を委託しており、所定の手続きを経て１９年度の完成に向けて１７年度中の着工が見込まれる。ラグビーＷ杯に向けた施設改修プロジェクトも熊谷ラグビー場（埼玉県熊谷市）、花園ラグビー場（大阪府東大阪市）、横浜国際総合競技場（日産スタジアム、横浜市港北区）など試合会場に決まっているスタジアムで工事が本格化する。

現在の花園ラグビー場
（提供：東大阪市）

熊谷ラグビー場の改修イメージ
（提供：熊谷市）

　◇Ｊリーグでスマートスタジアム事業始動◇

　１７年から始動するプロジェクトではＪリーグとＤＡＺＮ（ダ・ゾーン）、ＮＴＴグループが展開する「スマートスタジアム事業」も注目だ。

　スタジアムの高速・高密度通信環境整備、情報サービス提供などＩＣＴ（情報通信技術）をフル活用する取り組みは新たな観戦スタイルの確立、スタジアムの周辺を巻き込んだ地域・産業振興にどう貢献していくのか。世界最先端のスマートスタジアムと言われ、ＮＦＬの名門・サンフランシスコ４９ｅｒｓが本拠地にするリーバイススタジアム（米カリフォルニア州サンタクララ）のような施設が日本にも誕生するのか、その動向を見守りたい。

　すでに昨シーズン後半から大宮アルディージャの本拠地・ＮＡＣ５スタジアム（さいたま市大宮区）でトライアルが始動。国内にあるスタジアムの多くが行政所有の施設であり、プロジェクトを実現する過程では各クラブと行政の連携がこれまで以上に必要になりそうだ。

　◇沖縄アリーナ、着工に向け準備進む◇

沖縄アリーナの完成イメージ

アリーナ整備では沖縄県沖縄市が計画する「沖縄アリーナ」プロジェクト」が進展している。既成概念にとらわれず集客力や収益性にこだわる同市の姿勢を事業スキームにどう落とし込んでいくのか、民間と行政のコラボレーションが試される事業になる。市は先日、実施設計に関する二つの業務を発注。実施設計の履行期限は１２月２８日に設定されており、１７年度中には施工予定者が設計を支援するＥＣＩ方式によるプロジェクトが本格始動する。概算事業費は本体工事が１３５・７億円、関連工事が２２・８億円で、工期は２７カ月が予定されている。

ハード整備とまちづくりを一体的に進める取り組みが沖縄市で始まる

◇スタジアム・アリーナ改革、実現へ政府が後押し◇

スポーツ庁が取り組む「スタジアム・アリーナ改革推進事業」の概要

政府はスポーツ産業を拡大する取り組みを成長戦略の一つに位置付ける。収益性の高いスタジアム・アリーナ整備を後押しするため、スポーツ庁は１７年度予算の概算要求に「スタジアム・アリーナ改革推進事業」などの関連３項目を新規に加えた。「単機能型・行政主導・郊外立地・低収益性」が指摘される現在の施設。これを「多機能型・民間活力導入・街中立地・収益性改善」に誘導・転換するため、官民連携協議会の開催や専門家派遣などを展開。多機能・複合型施設の先進事例の形成支援を進めるとしている。

　新しい形のスタジアム・アリーナ整備に追い風が吹く中で、自治体やクラブ、地域がどのような取り組みを具体化していくのか、１７年は企画力と行動力、決断力がこれまで以上に試される１年になりそうだ。