【高速大容量通信の提供めざす】東京五輪組織委、携帯電話の通信環境整備指針策定

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は、大会期間中に観客や大会関係者が快適に携帯電話を利用できるようにするための通信環境整備ガイドラインをまとめた。

　競技会場やその周辺でストレスなく音声通話やデータ通信ができる通信インフラを整備するため、携帯通信事業者と施設所有者、組織委が連携し設備の設置と保守を実施する。

　競技会場では来場者の５人に１人が同時通話しても支障がない環境を確保。データ通信は１００％接続を基本に、混雑時以外は動画などの大容量コンテンツが快適に利用可能な状態にする。

整備対象エリアは競技会場、マラソンやロードレース、聖火リレーのコース沿道、選手村や関係ホテルなどの非競技会場、会場までの動線など。テストイベント開始までに安定した音声通話とデータ通信が可能な環境を整備する。整備する通信設備は会場内の仮設置分を除いて恒久的なものとし、大会後も活用できるようにする。

　組織委は大会関連場所の情報、ブロックプラン、図面、観客動線、テストイベントを含めたスケジュールなどを通信事業者に提供。通信事業者は恒久設備の新・増設計画を立案し、施設所有者に電波調査、設備設置・工事を依頼する。

　施設所有者に対して組織委はスペース、電力、工事日程などで協力要請する。

　通信事業者は決められたスペース、電力、工事日程の中で整備基準を達成するため、事業者間で設備配置や設計、工事の調整を実施する。整備状況は、通信事業者ごとに管理表を作成して定期的に確認する。

　大会終了後は整備した通信環境の評価やノウハウを大規模なスポーツイベントに活用してもらうため、関係者で情報を共有する考えだ。