三井住友建設が、産業副産物を添加した地盤改良材「サスティンＧｅｏ（ジオ）」の適用範囲を広げている。東京都内の再開発現場で、解体後に残された地中杭の撤去に伴い発生した杭孔の埋め戻しに初めて採用。セメント系固化材を用いる従来工法に比べ、埋め戻し体積当たりの二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を約８割削減した。既に建築物の場所打ち杭施工で発生する掘削土の改良にも適用しており、今後は多様な用途やより深層の地盤改良工事への展開を目指す。
サスティンＧｅｏは、主に浅層改良に用いる粉体型の地盤改良材で、セメントを使用せず産業副産物を活用することで環境負荷を低減。従来のセメント系固化材で課題となるＣＯ２排出量の多さや、土質によっては六価クロムが溶出するリスクにも対応する。
初適用したのは、東京都葛飾区で施工中の「立石駅北口地区第一種市街地再開発事業」。直径約１・８メートル、深さ約１５メートルの杭孔９カ所を埋め戻した。従来使用してきた高炉セメントＢ種に比べてＣＯ２排出量を大幅に抑え、少ない使用量で要求強度を満たしている。従来は現場条件や要求強度に応じて、土や砂、セメントミルクなどを選定していたという。
同社は「サスティンＧｅｏは配合調整によりさまざまな地盤改良に対応可能」としており、今後も多様な地盤改良工法への適用拡大を進めていく方針だ。
from 技術・商品 – 日刊建設工業新聞 https://www.decn.co.jp/?p=178592
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