東急建設ら３社は、ドローンで撮影した画像から３Ｄ点群データを生成する一連の作業を自動化した。撮影データをパソコンにダウンロードしたり、解析のために３Ｄ化ソフトにアップロードしたりする作業を省略。作業工数を従来比で約５０％削減した。
ＫＤＤＩ、ＫＤＤＩスマートドローン（東京都千代田区、博野雅文社長）と共同で、ドローンポートと３Ｄ点群生成システムを連携した自動３Ｄ化機能の実証実験を行った。能登半島地震で被災した能越自動車道穴水道路の復旧工事の測量業務に適用。ドローンの遠隔操縦から空撮データの自動転送、３Ｄ点群データの生成までプロセス全体がシームレスに自動連携できるとを確認した。
ＫＤＤＩは通信インフラ「スターリンク・ビジネス」を提供し、インターネット通信を確保した。ＫＤＤＩスマートドローンは、撮影画像の自動転送やデータの自動アップロードのシステム連携を担った。
ドローンの遠隔運航で空撮した後、撮影した数百枚の画像データをＫＤＤＩスマートドローンのクラウドシステムを経由して３Ｄ点群生成システムに自動転送。そのまま自動で解析処理も開始した。ドローンの飛行完了後にオペレーターの手作業を介さずに３Ｄ点群データが自動で完成した。
生成した３Ｄ点群データはクラウドで一元管理する。データ生成完了後は、現場事務所や本社、支店などの関係者間で共有できる。
ドローンを使った測量は、撮影した数百枚の画像データをパソコンにダウンロードし、手動で３Ｄ化ソフトにアップロードし解析していた。データ転送やアップロードに最大２時間かかっていた。社内で３Ｄ点群データが生成できる人材は限られており、各現場への配置は困難だった。
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