日刊建設工業新聞社が主要ゼネコン３５社を対象に実施したアンケートによると、２０２３年度に採用した社員の離職率（２４年３月末時点）は回答３３社の平均で４・５％だった。企業別に見ると１９社が平均値を下回った。安藤ハザマ、竹中工務店、東亜建設工業、飛島建設、前田建設の５社がゼロを達成。いずれも働き方改革の推進やきめ細かな研修、フォロー体制の構築などが成果に結び付いたようだ。
アンケートは１～２月に実施し、企業別に２１～２３年度に採用した社員の離職率（同時点）を調べた。
２３年度採用社員の離職率が平均値を下回った企業は、ゼロだった５社と合わせて▽大林組（離職率０・６％）▽鹿島（０・６％）▽熊谷組（２％）▽五洋建設（２・７％）▽清水建設（０・３％）▽大成建設（１・３％）▽竹中土木（２・６％）▽東洋建設（２・７％）▽西松建設（１・８％）▽日本国土開発（２・６％）▽長谷工コーポレーション（１・５％）▽フジタ（２・８％）▽松井建設（３・５％）▽三井住友建設（４％）－の各社。
２３年度入社の離職率がゼロだった５社では、採用選考段階から自社のニーズや方針に合った学生との「マッチングを高める」（竹中工務店）、「ミスマッチを減らす」（東亜建設工業）といった企業が目立つ。教育制度を充実させる動きも相次ぎ、「１年間の研修・自己申告制度によるキャリアや個性の引き出し」（前田建設）、「キャリアデザインを描き、技術力だけでなく人間力を高められる研修制度の確立」（飛島建設）といった回答もあった。
研修では若手に寄り添ったフォロー体制の構築にも注力。鹿島や清水建設、大成建設、戸田建設、奥村組、東鉄工業、淺沼組、大日本土木などはメンター制を導入・拡充し、年齢の近い先輩社員が仕事の相談や指導に対応する。若手が前向きな気持ちで仕事に取り組めるような心のケアにも気を配る。定期的に人事担当者や上司らが若手との面談を設け状況把握などに努める企業も多く見られる。
フレックスタイムの導入などによる柔軟な働き方や、初任給や各種手当による処遇改善の取り組みを定着率の改善や向上につなげるようとする企業も少なくない。大成建設や前田建設は服装のオフィスカジュアル化を推進。西松建設や安藤ハザマは独身者向けの帰省交通費を支給する。
from 企業・経営 – 日刊建設工業新聞 https://www.decn.co.jp/?p=172077
via 日刊建設工業新聞
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