【特殊素材や水冷など工夫凝らす】ユニホーム、猛暑対策であの手この手

　日本ユニフォームセンター（ＮＵＣ、藤原典理事長）は、企業・団体や官公庁のユニホームに関する猛暑対策の実態調査を行った。

　「ユニホームに猛暑対策が必要」と回答した業種で最も多かったのは「建築、鉱業、電気／ガス／熱／水道業」で、全体の３割を占めた。猛暑対策の実施率でも最多の業種となり、８割弱がユニホーム類に猛暑対策を施していることが分かった。

　今回の調査は▽ユニホームを着用して業務に当たる社員・職員が在籍▽ユニホームに猛暑対策が必要な労働環境－といった条件を満たす企業・団体、官公庁の担当者（１５９８件）へのアンケート方式で実施。調査期間は２０１９年７月～２０年１月末。回収率は１８・８％（３００件）。

　導入した猛暑対策で最も多かったのは「夏向けの特殊な機能素材で作られているユニホーム」で全体の約４割を占めた。次いで３割強の「長袖の電動ファン付きウエア」、２割弱の「ネッククーラー、クールスカーフ」が続いた。

　導入対策のうち、「夏向けの特殊な機能素材・形状で作られているユニホーム」や「猛暑対策されたヘルメット・布製帽子」は効果面と費用面の満足度がそれぞれ６０～７０％台にあり、一定の満足度を得ている。「長袖の電動ファン付きウエア」などの電動力を活用した高機能商品は、効果面で８０％以上の高い満足度を示す一方、費用面では３０％台と低い傾向にある。

　今後導入を希望する猛暑対策では、最多の３割が「夏向けの特殊な機能素材で作られているユニホーム」を挙げた。「猛暑対策されたヘルメット」と「長袖の電動ファン付きウエア」がそれぞれ２割強となった。

　現状の実施率から今後の導入希望率が大幅に上昇しているアイテムは、１２・６ポイント高い「猛暑対策されたヘルメット」、１１・０ポイント高い「水冷式の冷却ベスト」、７・３ポイント高い「保冷剤入りの冷却ベスト」、７・０ポイント高い「吸汗速乾や接触冷感機能の付いたコンプレッションインナー」、５・３ポイント高い「作業者の体に付ける体調センサーなど危機感知システム」など。担当者の期待値の高いアイテムとして、今後の導入促進が予想される。