東京大学大学院工学系研究科とサントリーホールディングス、ＩＤ＆Ｅホールディングス傘下の日本工営は、グローバルに水リスクを評価するためのオンラインプラットフォーム「Ｗａｔｅｒ Ｓｅｃｕｒｉｔｙ Ｃｏｍｐａｓｓ」（試用版）の公開を開始した。世界各地の水需給を踏まえた水不足リスクを将来にわたって用途別に把握できる。世界初のオンラインプラットフォームになるという。ホームページ（ｈｔｔｐｓ：／／ｗａｔｅｒｓｃ．ｄｉａｓｊｐ．ｎｅｔ／）から無料で見ることができる。
東大社会連携講座「グローバル水循環社会連携講座」を通じた取り組み。データや機能の改良・修正を順次実施し、２０２５年に正式版を公開する予定だ。日本域では、約２キロ四方でのシミュレーションを実現している。現在は西日本だけを公開している。
季節の変化やダムなどのインフラによる水量への影響を反映し、世界各地で必要とされる水の量と供給される量を的確に把握する。人間や生き物が必要とする水資源に対する不足の程度を可視化するとともに、農業用水や工業用水、生活用水など用途別に水が不足する可能性の高い地域を特定。これらの結果を踏まえ、実際に水不足が懸念される地域を特定し、対策につなげることが可能という。
得られた知見や実績を基に、より広範囲なグローバル規模での活用につなげていく考え。国際的に議論され始めている水に関するルール形成などへの貢献も目指す。
from 技術・商品 – 日刊建設工業新聞 https://www.decn.co.jp/?p=167920
via 日刊建設工業新聞
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