建コン協／年齢構成４０代が突出、「将来大きな問題に」／技術者実態調査結果

　建設コンサルタンツ協会（建コン協、大島一哉会長）は、会員４２８社を対象に行った技術者実態調査の結果をまとめた。人材不足が深刻化する中で、各社が雇用する技術者の人数や年齢構成などを調査。回答した１７４社の技術者総数は４月１日時点で合計２万０８０１人で、年齢構成は４０代が７２６０人と３４・９％を占めて最も多く、２０代と３０代を合計した６９８０人を上回った。建コン協は「いびつな年齢構成は将来、大きな問題になる」（大島会長）と危機感を募らせている。 　調査は、会員各社に在籍する技術者の実態、特に若年層や女性の採用・登用状況を把握する目的で実施した。調査時期は６月、回収率は４０・７％だった。 　技術者総数の内訳は男性１万９２２１人、女性１５８０人で、女性技術者の割合は７・６％と１０％に満たなかった。 　男性技術者の年齢構成を見ると２０代２２６８人、３０代３６９７人、４０代６８１７人、５０代４４０８人、６０代２０３１人と４０代が突出して多い。コンサル各社は１９９０年代後半、政府が景気対策などで公共事業予算を積み増ししたことを背景に採用人数を大幅に拡大。その後の予算縮小や市場環境の悪化を受け急激に採用を手控えたことが、いびつな年齢構成を招いた。 　過去１０年の技術者数を５年後ごとに調査したところ、回答した９６社の合計は０４年が１万３６２５人、０９年が１万２７１６人、１４年が１万２３９６人と漸減傾向で推移。全国規模で事業展開する広域コンサルでは０４年１万１０７３人、０９年１万０４３８人、１４年１万００２２人と１０年間で１０００人以上減少していた。 　公共事業予算の減少に伴い、コンサル業務の発注量も減少傾向にあったが、東日本大震災の復旧・復興や既存インフラの老朽化対策、相次ぐ自然災害への対応などでここ数年は業務発注量が急増。これに伴い技術者の負担も増えており、長時間労働の是正や職場環境の改善が以前にして大きな課題になっている。 　調査では女性管理職の割合が１・７％とごくわずかなことや、新卒採用者の総数と女性の採用が増加傾向にあることなども分かった。建コン協は来年度も引き続き女性技術者の実態などを把握する調査を行う計画だ。