ゼネコン各社／ＺＥＢ化技術に磨き／２０年照準、ＣＯ２排出ゼロや都市型追求

　ゼネコン各社が、技術研究所などに実証施設を設け、建物単体で年間の１次エネルギー収支ゼロを目指す「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ＺＥＢ）」の実現に向けた技術開発に力を入れている。省エネや創エネ、蓄エネなどの技術を最適に組み合わせ、環境への影響を最小限にするのが目的。エネルギー消費量の多い都市部に特化したＺＥＢを追求する社や、エネルギー収支のバランスに加え、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の削減に一段と力を入れる社もある。 　ＺＥＢは、１次エネルギー消費量を省エネ性能の向上やエネルギーの面的利用、オンサイトでの再生可能エネルギー使用などにより削減し、年間消費量を正味（ネット）でゼロまたはおおむねゼロを達成する建築物。 　政府が４月に閣議決定した第４次エネルギー基本計画では、２０２０年までに新築の公共建築物など、３０年までに新築建築物の平均でＺＥＢの実現を目指すことが明記された。建築に求められるスペックが省エネから「ゼロエネ」に移行する中、各社とも対応技術の開発に余念がない。 　大成建設は、横浜市戸塚区の技術センターにＺＥＢ実証棟（ＲＣ一部ＰＣａ造３階建て延べ１２７７平方メートル）を５月に完成させた。環境負荷の大きい都市部でＺＥＢを実現する「都市型ＺＥＢ」の初弾。適用した技術・システムの性能を検証すると同時に、快適性やコストパフォーマンスの向上を図り、都内で実建物での都市型ＺＥＢの検討を進める。 　大林組は、東京都清瀬市の技術研究所本館「テクノステーション」（Ｓ造３階建て延べ５５３５平方メートル）で、年間を通じてＣＯ２排出量をゼロにするソースＺＥＢ化に向けた工事を終えた。ＺＥＢを前進させた試みで、省エネなどによる実質的なＣＯ２削減対策を再生可能エネルギーの利用などで補い、ＣＯ２排出量をゼロにする体制を構築した。 　清水建設は、山梨県北杜市で設計・施工を手掛けた「生長の家　森の中のオフィス」（総延べ８１５４平方）でＺＥＢの取り組みを具体化。自然通風などの活用で消費電力を大幅削減すると同時に、太陽光発電や間伐材を利用したバイオマスプラントなどで消費電力を賄っている。 　ＺＥＢ化に必要な要素技術の開発も進む。戸田建設は、太陽光パネルで発電した直流電気を照明器具などにそのまま供給し、電流変換ロスを抑えるシステムの開発に取り組んでいる。 　五洋建設は、東京都文京区の本社ビル別館（ＲＣ一部Ｓ造４階建て延べ１６６１平方メートル）に導入した省エネ技術を検証中。西松建設は、東京都世田谷区に建設した高齢者施設（ＲＣ造５階建て延べ２８２９平方メートル）をフィールドに、ＺＥＢの設計技術の確立に向けた空調システムの検証を進めている。 　低コストの汎用技術で高効率の省エネを追求するのは鹿島。東京都調布市の技術研究所本館研究棟（ＲＣ造地下１階地上５階建て延べ８９１４平方メートル）では、低い照度でも明るさ感を確保できる照明計画や、ひさしによる日射制御などで高いＣＯ２削減効果を生み出している。竹中工務店は、ＣＯ２排出量を抑制する次世代型省エネオフィスルームを考案した。 　民間の市場調査会社は、国内のＺＥＢ市場が２０３０年度には竣工ベースで７０００億円を超えると予測している。省エネに比べ創エネは設備の導入コストがかさむとされ、いかに安く効果の高い技術を開発していくかが市場拡大のカギとなりそうだ。