【競技会場は５０カ所】愛知県と名古屋市、２６年アジア競技大会開催地に

２６年の第２０回アジア競技大会の開催地が２５日、ベトナム・ダナンで行われたアジア・オリンピック評議会（ＡＯＣ）の総会で愛知・名古屋に決まった。同大会が日本で開催されるのは１９５８年の東京、９４年の広島に次いで３回目。県内で開かれる大規模な国際イベントは０５年の「愛・地球博」以来となる。

　構想によると、３６競技をメーンの瑞穂陸上競技場（名古屋市瑞穂区）はじめ５０会場で開く。名古屋市を中心に、県内市町村の既存施設を可能な限り活用する。開催費用は主催者負担経費約８５０億円。内訳は、運営費約４４０億円、選手村整備費約３００億円、仮設の競技会場整備費約１１０億円。全体のうち入場料やスポンサー料収入で約２５０億円をまかない、残り約６００億円を県と市で負担する。割合は県が２、市が１。ただ、金額については不確定要素が大きいことから、さらに精査し、費用の圧縮にも努めるとしている。

　今後、整備が予定されている施設には、市が計画している（仮称）瑞穂公園体育館（セパタクロー会場）、港区のポートメッセなごや新第１展示場（スポーツクライミング）、県が常滑市に計画している大規模展示場（フェンシング、スカッシュ、ＢＭＸレース）などがある。ビーチバレー会場については（仮称）碧南緑地ビーチコート（碧南市）を新たに整備する。メーンの瑞穂陸上競技場やバレーボール会場の愛知県体育館は、大規模改修が予定されている。

　１万５０００人を収容する選手村は、名古屋競馬場（港区）を取り壊した跡地が候補地。整備費用は３００億円と見込まれ、県と市が１対１の割合で負担する。名古屋競馬場は、弥富トレーニングセンター（弥富市）に移転する予定。

　県は２６日、開催が正式に決まったことを受け、知事を本部長とする「第２０回アジア競技大会推進本部」と「アジア競技大会推進室」を設置した。推進本部の第１回会議を１０月３日に開く。開催構想の策定は、県の委託を受けパシフィックコンサルタンツ・日建設計・日本設計・山下設計ＪＶと電通が担当した。