【複合アリーナとして２０２４年春復活へ】横浜文化体育館、５８年の歴史に幕

６日に閉館した現在の文体。５０年以上にわたって親しまれた

 　「ハマの文体（ぶんたい）」の愛称で長年市民から親しまれた横浜文化体育館（横浜市中区不老町２の７）が６日に閉館し、５８年の歴史に幕を下ろした。１９６４年の東京五輪バレーボール競技やプロボクシング世界タイトルマッチなど数々のビッグイベントの会場になり、地域スポーツ大会などにも対応する使い勝手の良い施設だった。解体後はアリーナやホテルなどの集客施設を併設する複合スポーツ施設に生まれ変わる。新施設は２０２４年４月のオープンを予定している。

　文体は１９６２年５月、横浜港開港１００年の記念事業の一環として落成した。実業家で衆院議員や横浜市長も務め、「市民スポーツの父」と呼ばれた平沼亮三（１８７９～１９５９年）の功績をたたえ、平沼記念レストハウスが併設されている。設計は久米建築事務所（現久米設計）、施工者は大林組。

　施設はＲＣ造３階建て。本館は４０メートル×４８メートル、広さ１９２０平方メートル、高さ１３メートル。観客席は２階１７２３席、３階５０４席（アリーナを含めると約５０００席）の規模。併設する平沼記念レストハウスには特別会議室、１～４号会議室などを備えていた。ＪＲ京浜東北根岸線関内駅南口からも近く、周辺には横浜スタジアム、元町・中華街、伊勢佐木町などの集客スポットも多い。施設は市が所有し、横浜市スポーツ協会・ミズノ共同事業体が運営・管理を担当していた。

　開館当時は最新鋭の設備と最大級の広さに加え、舞台を備える特徴的な体育館として全国から注目を集めたという。

　昭和の雰囲気を漂わせるたたずまいにはファンも多く、存続を求める声もあったが、老朽化が進んだことや横浜市に武道専用のスポーツ施設がなかったこと、市庁舎移転に伴う関内・関外地区の活性化が急務となったことなどの複合的要因から、再整備の計画が浮上した。

　再整備では文体の敷地（面積１万１０１４平方メートル）と隣接する旧横浜総合高校跡地（中区翁町２の９の１０、面積８２８０平方メートル）の２カ所の市有地を使い、メインとサブの二つのアリーナを備えた体育施設をＢＴＯ（建設・移管・運営）方式のＰＦＩで整備・運営する。併せて民間収益施設の整備・運営事業を民間事業者の独立採算で実施する。

　事業者選定では２０１７年８月、一般競争入札（ＷＴＯ対象、総合評価方式）でフジタら１０者が出資する特別目的会社（ＳＰＣ）のＹＯＫＯＨＡＭＡ文体が落札している。落札金額は３１３億３０００万円（税込み）。代表企業はフジタ。構成員は電通、梓設計、大成建設、馬淵建設、渡辺組、川本工業、横浜市体育協会、日本管財、スターツコーポレーション。協力会社としてアーキボックス、ハリマビステム、電通東日本、テレビ神奈川、神奈川新聞社、横浜エフエム放送、ディー・エヌ・エー、横浜アリーナ。その他企業として日本海員掖済会が参画する。スターツコーポレーションはホテル、飲食店などを整備運営、日本海員掖済会は病院を整備・運営する。

　文体再整備は関内周辺地区街づくりのリーディングプロジェクトに位置付けられている。計画によると文体敷地に建設するメインアリーナはＲＣ一部Ｓ造３階建て延べ１万５５１４平方メートル。民間収益施設はＳ造７階建て延べ４１５８平方メートルの規模でホテル、飲食店、店舗、駐車場が入る。１０月にも解体に着手し、２４年４月の供用開始を予定している。

新施設の完成イメージ
（提供：梓設計・アーキボックス・大成建設設計共同企業体）

　先行するサブアリーナは市の公共施設で初めて本格的な武道場を備えた施設「横浜武道館」として７月２４日に完成・オープンを迎えている。規模はＲＣ一部Ｓ・ＳＲＣ造４階建て延べ１万４９８１平方メートル。１階が武道場・多目的室、２階はアリーナ、３階が本部室でラウンジを４階に配置している。観覧席数はアリーナ約３０００席、武道場約５００席。サブアリーナの民間収益施設はＳ造７階建て延べ２５７７平方メートルの病院で、現在建設中。

　関内周辺地区では旧市庁舎街区で三井不動産を代表に８社で構成する企業コンソーシアム「ＫＡＮＮＡＩ８」が、地下１階地上３４階塔屋２階建てのタワー棟と２階建てのライブ・ビューイング・アリーナ棟で構成する、延べ約１３万１０００平方メートルの複合施設の建設を計画。２５年内の供用開始を目指す。旧市庁舎街区に隣接する「関内駅前港町地区」では三菱地所を代表とする５社グループが３１階建て延べ約８・９万平方メートルの複合ビルの建設を計画、こちらは２９年度の竣工を目指している。

　先行する文体再整備プロジェクトが引っ張る形で関内駅周辺地区の新たな街づくりが進んでいる。