2021年2月19日金曜日

【建築デザインは隈研吾氏】新愛知県体育館整備・運営等事業、前田建設ら8社グループに


  愛知県の「新体育館整備・運営等事業」の事業者が前田建設とNTTドコモを代表企業とする「Aichi Smart Arenaグループ」に決まった。同グループは、スポーツや音楽などの世界的イベントが開催できる最先端のアリーナを提案した。外観を木の柱で覆った建築デザインは隈研吾氏が手掛けた。

 代表企業を除く同グループの構成企業はAnschutz Sports Holdings、三井住友ファイナンス&リース、東急、中部日本放送、日本政策投資銀行、クッシュマン・アンド・ウェイクフィールド。協力企業は隈研吾建築都市設計事務所、マニカ・アーキテクチャー、大建設計。

 県は、事業者選定にPFI手法のBT(建設・移管)+コンセッション(公共施設等運営権)方式を採用。昨年8月7日に総合評価一般競争入札を公告、同12月18日に入・開札し、事業提案書を受け付けた。

 9日のプレゼンテーション審査を経て、同グループを落札者に決めた。応募は3グループだった。

 新体育館の建設地は、名古屋市北区名城1の名城公園北園内約4・6ヘクタール。中区二の丸にある現体育館を移転する。

 同グループの提案によると、メインアリーナ・サブアリーナ・多目的ホールを中心とする建物は、RC・S造5階建て延べ5万8400平方メートル。名古屋城に近い名城公園の自然と一体感を創出する「樹形アリーナ」になる。

 最大1万7000人(立ち見含む)を収容するメインアリーナには、楕円(だえん)形と馬てい型を組み合わせた「ハイブリッドオーバル型」の観客席を採用、天井高を30メートル以上確保する。

 音楽イベントから広い競技面積が必要なフィギュアスケートまで、質の高い観戦・鑑賞体験を提供する。

 維持管理・運営には最先端のICT(情報通信技術)を導入、スマートアリーナを目指す。各種スポーツや文化イベントは、国内外から多くの集客が期待できる催事を計画する。

 今後、県と同グループは3月に基本協定、6月議会後に特定事業契約を結び、2025年夏オープンを目指す。維持管理・運営期間は30年間。

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