【建築デザインは隈研吾氏】新愛知県体育館整備・運営等事業、前田建設ら８社グループに

 　愛知県の「新体育館整備・運営等事業」の事業者が前田建設とＮＴＴドコモを代表企業とする「Ａｉｃｈｉ　Ｓｍａｒｔ　Ａｒｅｎａグループ」に決まった。同グループは、スポーツや音楽などの世界的イベントが開催できる最先端のアリーナを提案した。外観を木の柱で覆った建築デザインは隈研吾氏が手掛けた。

　代表企業を除く同グループの構成企業はＡｎｓｃｈｕｔｚ　Ｓｐｏｒｔｓ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ、三井住友ファイナンス＆リース、東急、中部日本放送、日本政策投資銀行、クッシュマン・アンド・ウェイクフィールド。協力企業は隈研吾建築都市設計事務所、マニカ・アーキテクチャー、大建設計。

　県は、事業者選定にＰＦＩ手法のＢＴ（建設・移管）＋コンセッション（公共施設等運営権）方式を採用。昨年８月７日に総合評価一般競争入札を公告、同１２月１８日に入・開札し、事業提案書を受け付けた。

　９日のプレゼンテーション審査を経て、同グループを落札者に決めた。応募は３グループだった。

　新体育館の建設地は、名古屋市北区名城１の名城公園北園内約４・６ヘクタール。中区二の丸にある現体育館を移転する。

　同グループの提案によると、メインアリーナ・サブアリーナ・多目的ホールを中心とする建物は、ＲＣ・Ｓ造５階建て延べ５万８４００平方メートル。名古屋城に近い名城公園の自然と一体感を創出する「樹形アリーナ」になる。

　最大１万７０００人（立ち見含む）を収容するメインアリーナには、楕円（だえん）形と馬てい型を組み合わせた「ハイブリッドオーバル型」の観客席を採用、天井高を３０メートル以上確保する。

　音楽イベントから広い競技面積が必要なフィギュアスケートまで、質の高い観戦・鑑賞体験を提供する。

　維持管理・運営には最先端のＩＣＴ（情報通信技術）を導入、スマートアリーナを目指す。各種スポーツや文化イベントは、国内外から多くの集客が期待できる催事を計画する。

　今後、県と同グループは３月に基本協定、６月議会後に特定事業契約を結び、２０２５年夏オープンを目指す。維持管理・運営期間は３０年間。