スポーツ庁は、従業員の健康増進に取り組む企業を認定する「スポーツエールカンパニー2021」に623社を選定した。主なゼネコンでは西松建設、奥村組、鉄建建設、日本国土開発らが認定を受けた。
クラブ活動費の一部補助や運動不足を解消する動画配信など、コロナ禍での新たな取り組みも目立った。認定期間は12月31日まで。
認定制度は2017年からスタート。4回目を迎える今年は過去最高の認定企業数だった。今回は新型コロナウイルス感染症の拡大予防のため、ウェブ会議システムなどを活用し職場と在宅勤務者と一緒に運動やスポーツを楽しむなど、スポーツをコミュニケーションツールに活用する事例が多数報告された。
主要ゼネコンでは建設現場の作業開始前にラジオ体操を行う企業が多かった。主な取り組みをみると、西松建設は健康保険組合主催のウオーキングイベント(年2回)に参加。各事業所ではオフィスヨガやマラソンイベントなども行っている。奥村組は建設現場に加え、店内でも午後3時に「けんせつ体幹体操」を実施。有志で実業団駅伝にも参加している。
鉄建建設はクラブ活動費の一部を補助金として支給。日本国土開発は自宅で行えるストレッチや運動の動画配信など、運動不足解消を支援する取り組みなどが評価された。
福井県の坂川建設では歩数計を配布してウオーキングを推奨。目標達成者に月3000円を支給し、3カ月連続で達成した社員に健康食材を支給するユニークな取り組みも行っている。
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