主要ゼネコンが過去３カ年で採用した新卒社員の離職率が改善している。日刊建設工業新聞社のアンケートに回答した３３社の２０１８年度新卒社員の３年以内離職率の平均値は１４・４％。１７年度新卒と比べ１・１ポイント低下した。若手の研修制度やフォロー体制の拡充などで１９社が離職率の低下につなげた。１０％以上２０％未満が１７社で最も多く、１０％未満が１０社、２０％以上３０％未満が５社だった。
１６～１８年度入社の新卒社員を対象に３年以内の離職割合を聞いた。３４社が対象で３３社から回答を得た。調査時期は１月１８日～２月７日。年度別離職率の平均値は１６年度が１３・８％で、１７年度は１５・５％に悪化していた。
１８年度新卒の３年以内離職率が５％未満は鹿島、清水建設、竹中工務店、前田建設の４社。竹中工務店は３３社の中で最も低い２・８％だった。採用選考時点でのマッチング向上に加え、指導担当者による職場内・外教育や全寮制など効果的な教育制度を導入。過去３年を見ても低水準をキープしている。
フレックスタイムの導入やテレワーク推進など柔軟な働き方を通じて定着率の改善を目指す企業も多い。大本組と鴻池組、日本国土開発の離職率は１７年度新卒との比較で半減した。鴻池組は毎月初めに若手社員にアンケートを実施。業務負担やメンタル状況をチェックしフォローする体制を整えたことが改善につながったと見ている。研修機会の拡充に努めるフジタやナカノフドー建設は離職率が２年連続低下した。
鹿島や戸田建設、三井住友建設などメンター制度を設けて若手をフォローするケースが目立つ。ある人事担当者は「年齢の近い先輩社員が良き相談相手になり、若手の不安解消につながっている」と話す。
各社とも若手社員の定着率を高め、将来を担う優秀な人材に育てることが持続的発展の最重要課題と捉える。今後も研修制度や人事評価制度、福利厚生の充実、処遇の改善など総合的な取り組みが進みそうだ。
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