建築学会・田辺新一会長に聞く／ＣＮ対応加速、産業革命匹敵する動きに

　日本建築学会がカーボンニュートラル（ＣＮ）への対応を加速している。昨年７月に脱炭素都市・建築タスクフォース（ＴＦ）を立ち上げ、多岐にわたる分野で議論を深めてきた。国連の「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）」が最新の報告書を発表するなど国際的な動きも進展しており、日本の建築界による対応は必須の情勢だ。同学会としての今後の取り組みを田辺新一会長に聞いた。
　－－ＣＮへの認識は。
　「菅義偉前首相が２０５０年のＣＮを目指すと発言して以降、雰囲気がガラッと変わった。昨年４月には温室効果ガスを３０年度に１３年度比で４６％削減する目標が出された。相当難しいが、先進国に残っていけるかどうかの目標値となる。材料も含めると排出量のうち４割くらいを住宅・建築部門が占めている。われわれがゼロにしないとＣＮは実現できない」
　「ＩＰＣＣ第３作業部会の第６次評価報告書（要約版）では、２５年までにピークアウトさせないといけないと言っている。あと３年しかない。台風や豪雨など今まで考えられないような災害が起きており、もっと増える可能性がある。後の世代に大変な社会を引き継ぐ訳にはいかない」
　－－この１年の活動は。
　「ＴＦで問題点を洗い出して３月にシンポジウムを開いた。課題設定が明確になった。とにかく裾野が広い。コンクリートや鉄など材料の製造にエネルギーが使用されている。地震対策で堅固な建物にすると材料が増えるように、構造との両立も課題だ。施工での排出もゼロにしていかなければいけない。運用時の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量は株式市場で評価される。構造も材料も金融にも関係する」
　「私自身は、ＺＥＢ（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）、ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）を提案してきた。ＣＮにとって絶対に必要だが十分ではない。現在は運用の割合が大きいが、ＺＥＢ化していくと、運用の割合が減り材料や施工、解体後の廃棄が重要になってくる」
　－－今後に向けては。
　「４月に特別調査委員会を立ち上げた。構造や環境の先生にも入ってもらった。ワーキンググループ（ＷＧ）で分野ごとに継続して議論していく。秋の大会で総合研究協議会を開く予定だ。耐震と防火に合わせて、省エネ・再エネは必須のものだ。ただ既存建築への対応は相当難しい。我慢を強いるのではなく、効率を高める良いイメージにしていく必要がある。正しいデータを提供して社会をＣＮに向けていくことが役割だ」
　「産業革命によって建築物は高層化し、冷房や照明、エレベーターなどさまざまな設備が取り入れられた。快適さを保ちながらＣＮを実現していくには、産業革命に匹敵する革命が求められる。再開発などは、エネルギー効率が悪い建築物を置き換えたり改修したりする発想に立って進めるべきだろう。建築はＣＮに貢献できる。若い人は自分の仕事が社会貢献につながると自信を持って取り組んでほしい」。

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