【現場の迫力、教室では学べないよ】利根川河川堤防強化現場を学生が見学

　中原建設（埼玉県川口市、中原誠社長）が埼玉・茨城県境の利根川で「建設業の意義と魅力を知る見学会」を開催した。

　場所は関東地方整備局が進める「首都圏氾濫区域堤防強化対策事業」のうち、中原建設が施工を担当する現場。日本大学生産工学部土木工学科の３年生１６人が参加した。

　就職活動中の学生を対象に企画された今回のイベントは、業界の担い手不足の解消につなげることが目的。学生たちは事業内容・施工方法についての説明を受け、ＩＣＴ（情報通信技術）を導入した地盤改良機や転圧機械などを見学した。

　見学会では、関東整備局の担当者から事業概要の説明を受けた後、中原建設の担当工区である「Ｈ２７栗橋北地盤改良工事」（埼玉県久喜市）と「Ｈ２６釈迦堤防強化（上）工事」（茨城県五霞町）の現場を回った。

　栗橋北の工区では全地球航法衛星システム（ＧＮＳＳ）受信機を利用して地盤改良機を自動制御する「ＣＩ－ＣＭＣ工法」を導入した施工や、点群データを収集する３次元（３Ｄ）スキャナーと小型無人機（ドローン）での空撮データを解析ソフトで併合させる技術などが紹介された。

　釈迦堤防では完成図データに基づき、衛星で測位された３Ｄ座標データによってマシンが自動で転圧する「３ＤＭＣブルドーザー」に実際に乗車しての説明も受けた。学生からは、「座学では感じることができない現場のリアルさは迫力があった。機器の進化にも感心し、進路について考えを深める良い糧になった」との感想が聞かれた。

　首都圏氾濫区域堤防強化対策事業の対象区間は、埼玉県深谷市から五霞町までの右岸側で延長約５０キロ。下流区間（約２４キロ）と上流区間（約２６キロ）に分けられている。１５年９月末に下流区間の一部（１１・５キロ）が完成。下流区間全体の竣工は１８年度までを目標としている。上流区間は０・４キロが完成済みで、１６年度以降も引き続き工事を推進していく。