【無事の完成を】五輪関連施設整備が続々始動

　２０１６年は８月にブラジル・リオデジャネイロで五輪が開かれるオリンピック・イヤー。４年半後に迫った２０２０年東京五輪に向けたムードの盛り上がりも期待される。そうした中、東京五輪の競技会場など関連施設の整備が本格的にスタートする。メーン会場となる新国立競技場は、設計・施工事業者とのＩ期事業の契約が１月末に締結され、東京都が整備する３カ所の大規模な競技施設も１月に実施設計・施工一括（デザインビルド＝ＤＢ）方式で事業者が決まった。本格化する主要施設の今後の整備スケジュールをまとめた。

着工を待つ新国立競技場建設予定地

新国立競技場の整備は、事業主体の日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）と、設計・施工事業者に選定された大成建設ＪＶとの間で１月２９日、設計業務を中心とするＩ期事業の契約が締結され、２月から基本設計に入った。

　大成建設ＪＶの技術提案によると、１１月末までに実施設計、開発許可などの行政手続きを完了させる。１０月にも準備工事に入るため、それまでに施工を中心とするＩＩ期事業の契約を結ぶ。本体工事は１２月に着手し、１９年１１月の竣工を目指す。

ＪＳＣの所管施設ではほかに、ハンドボール会場となる代々木競技場の耐震改修を計画する。　１５年度に基本設計を丹下都市建築設計・久米設計ＪＶに発注しており、１６年度は実施設計を進めて１７年度に着工。１８年度の竣工を想定している。

　都がＤＢ方式で実施設計・施工者を決めた３競技場（有明アリーナ、オリンピックアクアティクスセンター、海の森水上競技場）は、２月１７日開会の都議会で承認を得て正式契約を結び、本格的に事業が動きだす。

このほかに新設する４競技場（カヌー・スラローム会場、大井ホッケー競技場、アーチェリー会場、有明テニスの森）は１５年度中に基本設計に着手する。　

　引き続き１６年度は実施設計を進めるが、アーチェリー会場は予選会場となる円形広場の盛り土工事や施設の設計にも着手する。既に建設工事を進めている武蔵野の森総合スポーツ施設は１７年１月の完成を目指す。


　選手村は１６年度早々の事業認可取得を目指しており、認可後速やかに特定建築者の公募手続きに入る。特定建築者選定後、大会時に選手村として使用する地下１階地上１４～１７階建ての中層棟２２棟は、１６～１９年度に実施設計・施工を進める。地下２階５０階建ての超高層住宅棟の超高層タワーマンション２棟と商業棟は、大会終了後２０～２３年度に建設する。

このほか、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が１２の仮設競技場を整備する。中で最大規模となる有明体操競技場（江東区有明）は先行して１５年度に日建設計に委託して基本設計を行った。

　体操競技場（延べ約３万２０００平方メートル）とウォームアップ施設（延べ約５０００平方メートル）で構成する。１月に設計内容の妥当性などを検証する第三者委員会「仮設会場整備のアドバイザリー委員会」が設置された。基本設計に続き、ＤＢ方式で１６年度早々の発注を見込んでいる。