【日用品などの備蓄率は８２％】マイクロミル、１０００人対象に防災意識調査実施

　市場調査会社のマイクロミル（東京都港区）は、震災発生などに備えた市民の防災意識について調査を実施した。集計結果によると、回答者の８２・６％が大地震などの災害発生に備えて日用品や水、食糧を日頃から備蓄している。万が一災害が起こった場合、注目する情報源は「テレビ」７９・１％が首位。次いで災害伝言サービス（６６・８％）、インターネットニュースサイト（６６・７％）、家族（６５・８％）の順となった。

　ツィッターなどのＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーク・サービス）は、正しい情報だけでなくデマ情報も混在することを背景に、１６・３％が「デマだと思われる情報をＳＮＳなどで見かけたことがある」と回答。７・４％が「本当の情報だと信じてしまい、ＳＮＳや他人に広げてしまった」、１９・０％が「本当の情報だと信じてしまったがＳＮＳや他人には広げなかった」、７１・１％が「デマ情報だと気付いたのでＳＮＳや他人には広げなかった」と答えた。

　災害に備えた対応を見ると、５１・１％が「日用品や水、食糧の備蓄」と回答した。徒歩での帰宅経路の確認（４７・８％）、保険加入（４７・２％）、災害情報のサービス・アプリの利用（４５・１％）、家具や家電の転倒・転落防止（４４・０％）などの回答も多かった。

　この調査は２月２日、インターネットを活用し全国２０～６９歳の男女１０００人を対象に実施した。年齢構成や男女比率は２０１５年国勢調査の人口動態割付を採用している。