【きれいがいいよね、やっぱり】国交省とトイレ研、トイレプロジェクトフォーラム開催

　国土交通省は１日、ＮＰＯ法人の日本トイレ研究所（加藤篤代表理事）との共催で、建設現場の仮設トイレ改善をテーマとした初めてのフォーラム「『建設現場』どこでもトイレプロジェクトフォーラム」を東京都港区の国土技術研究センター（ＪＩＣＥ）内で開いた。この中で国交省は、快適に使用できる「現場環境改善型トイレ」について１６年度に標準仕様を決定し、１９年度にすべての直轄工事で現場改善トイレを導入するスケジュール案を示した。

　フォーラムで桝谷有吾官房技術調査課事業評価・保全企画官が説明した。１５年度からの５年間で改善型トイレの標準化を目指す。国交省がモデル的に進めることで、質の高いトイレを全国の建設現場に普及させていく。

　本年度は全国の直轄事務所でそれぞれ３件程度（合計約３００件）で、改善型トイレを試行導入し、追加でかかる費用は実費精算している。

　１６年度は改善型トイレの標準仕様を決め、試行件数を３倍程度に増やす。１７年度は直轄工事全体の５割（約５０００件）、１８年度は８割（約８０００件）程度、１９年度ですべての工事（約１万件）で導入する。その後、標準化のための費用分析を行い、２０２０年東京五輪開催までに標準化させるイメージだ。

　フォーラムでは、谷口博昭ＪＩＣＥ理事長があいさつし、「建設現場のトイレが変われば、イベントや災害時のトイレも改善する。ひいては街のトイレが変わる」と強調。最終的には河川の浄化にも貢献すると訴えた。ゼネコンやメーカーなどを交えたパネルディスカッションも行われた。