【稚エビの国産化目指す】奥村組ら４社、バナメイエビ養殖で実証実験開始

 　奥村組、スマート養殖などを手掛けるリージョナルフィッシュ（京都市左京区、梅川忠典社長）、ＮＴＴドコモ、岩谷産業の４社は、バナメイエビの最適な養殖方式を確立する実証実験を開始した。

　各社が保有する技術を持ち寄り既存の養殖方法を比較検証。最高の生産性を実現する養殖パッケージの完成を目指す。

　バナメイエビはすしねたやエビフライなど幅広い用途で使用。養殖のための稚エビ（種苗）は輸入に依存している。海外由来の特定疾病でエビが全滅することもあり養殖業者は常にリスクを抱えているという。

　現在は「閉鎖循環式養殖」と養殖水に添加した炭素源で微生物の塊を生じさせ水質を浄化する「バイオフロック養殖」が主流。水の入れ替えが不要なため、病気の発生リスクが低減できる。これまで養殖場で両方式を比較検証した事例がなく、４社はＩＣＴ（情報通信技術）などを活用し、最適な養殖方式の選択や改良の方向性を模索する。

　実証実験では２００トンの水槽３基を使う。奥村組は閉鎖循環式養殖システムを構築。各種機能の最適化を検証しシステムの安定運用を目指す。リージョナルフィッシュはバナメイエビの国産種苗を提供しバイオフロック養殖を行う。

　ＮＴＴドコモはＩＣＴ水質遠隔監視装置を提供。水質測定データはスマートフォンからも確認できる。岩谷産業は高濃度酸素溶解装置を使って最適な溶存酸素濃度に制御し、収量増加の実現を目指す。