【基本構想策定や施設マネジメント支援】山下ＰＭＣ、スポーツ関連施設分野の対応強化

山下ピー・エム・コンサルタンツ（山下ＰＭＣ、川原秀仁社長）が、スポーツ関連施設分野への対応を強化している。

　プロスポーツ施設建設の基本構想策定業務など、これまで手掛けたプロジェクトは進行中を含め７０件弱（９月現在）と、昨年同時期の約４倍に達した。

　２０２０年東京五輪開催に向け国内のスポーツ熱が高まる中、豊富な経験を強みに、高収益で地域のにぎわい創出にもつながる最適な施設づくりを支援する。

　同社は、施設戦略や運営管理までカバーする総合的なプロジェクトマネジメントのサービス体制を構築。発注、設計、施工、運営管理に至るプロジェクトの全段階で顧客に寄り添ったサービスを提供し、数々のプロジェクトを成功に導く中、ここ数年はスポーツ関連施設の整備に伴うマネジメント業務の受託が急増しているという。

　直近の実績には、「北海道日本ハムファイターズ新球場建設構想調査検討サポート業務」「京都スタジアム（仮称）運営権ＰＦＩ事業導入可能性調査業務に関わる技術的支援」「（仮称）ＪＦＡナショナルフットボールセンター建設に伴うＣＭ業務」「横浜スタジアム増築・改修計画ＣＭ業務」などがある。

　この分野で国内トップシェアを誇るが、ＰＲ活動も強化。９月１２～１４日に千葉市美浜区の幕張メッセで開かれた「スタジアム＆アリーナ２０１７」に、昨年に続きブースを出した。

　英国メディアのアラッド・リミティッドが主催する国際的なイベントで、日本での開催は２回目。同社のブースを訪れた人は昨年より３割増で、プロスポーツの運営者をはじめ、行政、メーカー関係者が目立つという。

　スポーツ産業は、インバウンド（訪日外国人旅行者）を取り込む観光分野と並ぶ日本の成長戦略の一つ。市場規模を、現在の５・５兆円から２０２５年には１５・２兆円に拡大するとの方針が打ち出され、同社は次世代スポーツビジネス創出の施設参謀役を担う。

　川原社長は「競技者のためだけの単なるスポーツ施設ではなく、観光やインバウンドを見据え、ホテルや商業施設を組み合わせた提案もしていきたい。バスケットボールの試合会場の横でバーベキューをしたり、子どもがプールで泳いだりと、プレーや観戦だけでない、人々が集う場を提供していきたい」と話している。