【安全性向上とオペの負担軽減目指す】三井住友建設ら３社、タワークレーン運転支援システムの開発着手

 　三井住友建設とＩＨＩ、ＩＨＩ運搬機械（東京都中央区、村上晃一社長）の３社が、タワークレーンの揚重作業で安全性と生産性を高める運転支援システムの開発に着手した。

　クラウドに構築した三井住友建設の施工情報システムと、ＩＨＩ、ＩＨＩ運搬機械のクレーン自動化技術を連携。現場単位で計画し手動で行っていたタワークレーンの操作を支援し、安全性を高めるだけでなくオペレーターの負担も軽減する。

　システムはクラウドサーバーの統合データを活用し、プレキャスト（ＰＣａ）部材の荷取場から取付位置までの最適な揚重経路を自動生成する。このデータを活用し取付位置上空まで自動誘導してオペレーターの運転操作を支援する。

　ＢＩＭデータを基にしたＰＣａ部材情報、取付位置や順序などの施工計画情報をクラウドサーバーの施工情報システムに登録しておく。現場にＰＣａ部材を搬入すると部材に貼付したＲＦＩＤタグを読み取って自動判別。施工計画に基づきクレーン自動誘導システムが最適な揚重経路を自動生成する。オペレーターはＰＣａ部材の荷取場から設置位置上空まで自動誘導をモニターで確認する。

　システム導入でオペレーターの負担が軽減し、操作の安全性も高まる。稼働データをクラウドサーバーに格納することで、工事進捗（しんちょく）がリアルタイムで可視化でき現場と本支店、工場の情報共有が可能になる。

　建設現場では部材情報や作業工程の確認に個別の図面や表を使用している。現場の生産性向上策として施工計画と管理のデジタル化が求められていた。タワークレーンの操作技能を高めるには、現場で経験を積む必要がある。熟練者の高齢化や担い手不足もあり、業界全体で技能継承や安全確保に課題を抱えている。