【体育・スポーツ施設は１９・１万カ所】スポーツ庁、施設現況調査結果を公表

　スポーツ庁がまとめた「体育・スポーツ施設現況調査」によると、２０１５年１０月時点で全国にある体育・スポーツ施設は１９・１万カ所で、その６０・５％を小中学校や高校など学校の保有施設が占めた。

　体育・スポーツ施設は１９９６年以降、減少が続いている。スポーツ庁は「学校の統廃合や施設の老朽化による使用中止が主因」と見みる。１９９６年と２０１５年を比較した学校体育・スポーツ施設の減少率は２２・０％となっており、総数を比べた２０・３％減を１・７ポイント上回っている。

　この調査は都道府県と市区町村、大学に調査票を配布し、全国すべての自治体にある体育・スポーツ施設の数や使用状況などを答えてもらった。一つの建物に体育館や屋内プールなど用途が異なる施設がある場合、種別ごとに「体育館１、屋内プール１」などとカウントしている。回収率は都道府県が１００％（回収数４７）、市区町村が９１・８％（１５９９）、大学が７４・２％（９１８）。

スポーツ施設設置数の推移
（スポーツ庁公表資料より）

　調査結果を見ると体育・スポーツ施設の総数は１９万１７２７カ所。内訳は学校体育・スポーツ施設が１１万６０２９カ所（６０・５％）、大学（短大、高専含む）体育施設が７６２１カ所（４・０％）、公共スポーツ施設が５万２７１４カ所（２７・５％）、民間スポーツ施設が１万５３６３カ所（８・０％）となった。

　種類別で最も数が多いのは体育館の４万３０２１カ所。次いで多目的運動場３万９１８９カ所、屋外水泳プール２万５７１４カ所、屋外庭球場３万９１８９カ所、野球・ソフトボール場９１４７カ所となっている。

　サッカーなどの球技場は３１３０カ所で、柔道場（３３５２カ所）よりも少なく、弓道場（２９３４カ所）よりも多いという位置付けにあった。陸上競技場は１８４０カ所、卓球場は１９２０カ所、屋内スケート場は８６カ所だった。

　市区町村が保有・運営する体育施設の開放状況（２０１４年度実績）は「開放している」との回答割合が９５・２％（１５９９者中１５２２者）。前回の２００７年調査結果（９８・３％）と比較し開放している割合は３・１ポイント減少した。開放率が高い施設は屋外運動場（７８・７％）や体育館（８６・３％）。逆に水泳プールや屋外庭球場は開放率が２０％前後と低い水準にある。

　開放対象は「一般」が「自校の児童・生徒」を大きく上回る。ただ「一般」の意味合いは「学区（校区）に限らないクラブや団体」や「学区（校区）に限ったクラブ」が主流で、個人利用を認める自治体は２・０％とごくわずかになっている。

　スポーツ庁は今回集計した資料などを活用し、２０２０年以降も見据えたスポーツ活動の推進策や体育・スポーツ施設の整備指針づくりなどに取り組んでいく考えだ。