日本では2019年から3年連続で国際的な大規模スポーツイベントが開催される。ラグビーワールドカップ(RWC)日本大会、東京オリンピック・パラリンピック、ワールドマスターズゲームズ(WMG)関西の各組織委員会は大会の成功、運営準備や広報活動での連携・協力を目指し、20日に協定を締結した。
3団体は①大会における広報・PR②大会におけるボランティア③大会準備・運営の必要事項-の3項目で互いに連携・協力し、開催機運の醸成や大会成功につなげる。連続した国際大会の開催を契機に、スポーツに関連する文化、産業などの発展に貢献し、スポーツにより親しめる社会環境の実現も目指す。
開催日程はRWC日本大会が19年9月20日~11月2日、東京オリンピック・パラリンピックが20年7月24日~8月9日と8月25日~9月6日、WMG関西が21年5月15~30日。
RWC日本大会は200万人観客動員を目標とする。東京オリンピック・パラリンピックは立候補ファイルの中でチケット販売枚数をオリンピック約780万枚、パラリンピック約230万枚と想定。WMG関西は5万人の参加者数を目標に掲げている。いずれの大会も出場選手・関係者はもちろん、国内外から多くの観客やメディアが集まると予想され、事前キャンプも含め大きな経済波及効果が期待されている。
協定締結に当たり、RWC2019組織委員会の嶋津昭事務総長(写真㊧)は「この3年間はゴールデンスポーツイヤーズと言っていい。広報・PR関係、ボランティア関係、大会の準備・運営などでさらなる相乗効果が得られる」とコメント。東京2020組織委員会の武藤敏郎事務総長(写真㊥)は「それぞれが持つ知見を共有し協力することで国民のスポーツ参加の促進など未来につながるレガシーを残したい」、関西WMG2021組織委員会の木下博夫事務総長(写真㊨)は「RWC2019と東京オリンピック・パラリンピックのレガシーをしっかりと継承・発展させ、大会の成功とスポーツ文化の開花に取り組む」と語った。
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