フジタら10者が出資する特別目的会社・YOKOHAMA文体(横浜市中区、太田祐次代表)は26日、横浜市中区で「横浜文化体育館再整備事業(仮称)サブアリーナ新築工事」の建設工事に着手した。
建設地は横浜文化体育館の敷地と隣接する旧横浜総合高校跡地。設計は梓設計・フジタJV。フジタ・馬淵建設JVの施工で20年9月末の完成を目指す。
グループの代表企業はフジタ(統括管理、設計、建設)。構成員は電通(統括管理、運営)、梓設計(設計、工事監理)、大成建設(設計、建設)、馬淵建設(建設)、渡辺組(建設)、川本工業(建設)、横浜市体育協会(運営)、日本管財(維持管理、修繕)、スターツコーポレーション(運営、民間収益事業)。
同日行われた地鎮祭では、梓設計の杉谷文彦社長が鎌、YOKOHAMA文体の太田祐次社長が鍬、フジタの奥村洋治社長が鋤を入れ工事の安全を祈願した。建設地は翁町2の9の10(敷地面積4795平方メートル)。規模はRC一部S・SRC造5階建て延べ1万4925平方メートル。
再整備プロジェクトでは、横浜文化体育館の敷地と隣接する旧横浜総合高校跡地の2カ所の市有地を使い、BTO(建設・移管・運営)方式のPFIで二つのアリーナ(メインアリーナ、サブアリーナ)を備えた体育施設を整備・運営する。収益施設の整備・運営事業も民間の独立採算で実施する。サブアリーナは20年10月の供用開始予定。その後メインアリーナの建設工事に取り掛かり、24年4月の供用開始を目指す。
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