日刊建設工業新聞社が主要ゼネコン３５社を対象に行った人材採用アンケートによると、今春入社予定の新卒社員の総数は２０２２年に比べて１２３人増の計３８９８人となる見通しだ。技術系が全体の８３％を占める。採用の計画と実績を比較した充足率は下降傾向にあり、予定数を満たしたのは１０社にとどまった。２４年春入社の採用活動は２月時点で計画を回答した３２社のうち、１８社が２３年度計画より増やす予定。学生の進路が多様化する中、各社はあの手この手で優秀な人材の確保を狙う。 アンケートは１月中旬から３月中旬にかけて実施した。今春の採用状況を見ると、２３年４月の採用数が前年実績に比べ増えたのは１７社だった。達成度を示す充足率は、２３年採用の当初目標を回答した３４社のうち２４社が１００％を下回り、採用活動に苦戦している状況がうかがえる。「官庁を含む多様な業界との競合が激しくなった」（大成建設）、「売り手市場が続き、建設業を目指す優秀な人材の確保が難しい」（東急建設）といった意見が目立った。 ２４年春の採用計画は３２社が回答。総数は４０４３人で技術系が８３％を占め、総数は２３年当初計画に比べ微増にとどまる見通しだ。 コロナ禍の沈静化に伴い、複数社が対面での面接を再開した。同時に「対人で人柄を見たいが、就活生にとって来社は負担」（長谷工コーポレーション）との意見もあり、オンライン方式との併用が続きそうだ。 アンケートでは多くの企業が人材獲得競争の激化を実感し、母集団の形成が難しいと答えた。各社はＳＮＳ（インターネット交流サイト）での情報発信やインターンシップ（就業体験）拡充に加え、「ターゲット校の最寄り駅に広告を掲示する」（奥村組）など自社の認知度向上にも知恵を絞る。清水建設や大成建設は、多様な人材を求めて２２年度から新卒採用の通年化に踏み切った。 内定の辞退を防ぐフォローなどで採用活動が長期化するケースもあり、中堅ゼネコンは「マンパワー不足」や「時間やコストの増加」などを課題に挙げた。
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