【支援対象は桜スタジアムなど７事業】スポーツ庁が１７年度の検討成果公表

桜スタジアムの完成イメージ
（ⓒ２０１６桜スタジアム建設募金団体）

スポーツ庁は２４日、官民連携によるスタジアムやアリーナの整備計画策定を財政支援した１７年度事業の成果を公表した。対象は計７件（スタジアム３件、アリーナ４件）。いずれも「稼げる」視点を重視し、数千～数万人の観客が収容できるようにする。さらに収益施設を併設したり、スポーツ以外のイベントも常時開催できるようにする複合型・多機能型施設として整備する。

　１７年度に整備計画作りを支援した計７件（いずれも仮称）のうち、スタジアムが▽桜スタジアム（提案者・大阪市）▽スポーツモールＡＫＩＴＡ（ブラウブリッツ秋田）▽京都スタジアム（ＰｗＣアドバイザリー合同会社）－の３件。アリーナは▽びわ湖アリーナ（大津商工会議所）▽つくば研究学園都市アリーナ（筑波大学）▽金沢アリーナ（浦建築研究所）▽中野駅新北口駅前エリアアリーナ（東京都中野区）－の４件となっている。

　このうち、桜スタジアムの計画は既設のキンチョウスタジアム（大阪市東住吉区）を活用する改修事業になる。

　主な使途として、桜スタジアムはＪリーグセレッソ大阪、スポーツモールＡＫＩＴＡはＪリーグブラウリッツ秋田、京都スタジアムはＪリーグ京都サンガＦＣのホーム会場として活用する。

京都スタジアムの完成イメージ
（ⓒ京都府）

びわ湖アリーナはプロバスケットボールリーグ（Ｂリーグ）の滋賀レイクスターズやバレーボール・Ｖプレミアリーグ東レアローズのホーム会場として活用する。つくば研究学園都市アリーナは大学スポーツの振興、金沢アリーナはスポーツ興行、中野駅新北口駅前エリアアリーナはプロスポーツでの活用を打ち出した。

　政府は２０２５年までに「稼げる」視点を重視した多機能型・複合型のスタジアムやアリーナを全国に計２０カ所整備する目標を掲げている。スポーツ庁の支援を受けて計画作りを進めている今回の７件は政府目標の有力候補になる。

　報告された整備計画の概要は次の通り。（【施設・計画名】〈１〉整備主体〈２〉計画地〈３〉施設規模〈４〉事業スケジュール）

　【桜スタジアム】〈１〉桜スタジアム建設募金団体〈２〉大阪市東住吉区長居公園１の１〈３〉約３万人収容の複合型・多機能型施設として検討〈４〉１９年着工、２１年供用開始

　【スポーツモールＡＫＩＴＡ】〈１〉民間（未定）〈２〉未定、秋田市内の３カ所を候補地として検討〈３〉約１万人収容〈４〉２０年設計着手、２１年着工、２２年供用開始

　【京都スタジアム】〈１〉京都府〈２〉京都府亀岡市追分町地内〈３〉２万１６００人収容、４階建て延べ３・３万平方メートル〈４〉１８年１月着工済み、２０年２月ごろ運営開始

　【びわ湖アリーナ】〈１〉びわ湖アリーナ〈２〉大津市浜町３〈３〉５０００人収容、延べ約１・６万平方メートル〈４〉１８年度設計着手、２１年度供用開始

　【つくば研究学園都市アリーナ】〈１〉民間事業者単独または特別目的会社（ＳＰＣ）〈２〉茨城県つくば市吾妻２の１０〈３〉メインアリーナは７０００～８０００人収容〈４〉１９年事業化

　【金沢アリーナ】〈１〉特別目的会社（ＳＰＣ）〈２〉未定、金沢駅から西側徒歩圏内の場所を検討〈３〉１万人収容〈４〉２０年設計着手、２１年着工
　▽中野駅新北口駅前エリアアリーナ＝〈１〉未定〈２〉東京都中野区中野４〈３〉１万人収容〈４〉２７年竣工。