2022年6月17日金曜日

新日本空調/落下防止工法引き合い増加、1600の空調機で採用

 新日本空調が開発した天つり設備機器落下防止工法の引き合いが増えている。2019年に開発し、今年5月末までに新築、改修工事で累計約1600の空調機に採用された。施工時に新たなつり元を必要とせず、均一な施工品質を確保。従来工法に比べて約3分の1の作業時間で施工できる。落下防止を短時間で実現し、ベースにある振れ止め施工に落下防止対策を講じることで安全性を高めている。
 落下防止工法「O-T-9」(オーティーナイン)は、つりボルトのつり元部と、つり機器支持部の下部に落下防止金具を取り付ける。上下二つの金具を通じワイヤをループ状につなぐことで、つりボルトが破断しても、ループ状に張られたワイヤがつり機器の落下を防止する。既存の対策と比較して設置作業時間を約3分の1に短縮できる。既設設備にはつりボルトに落下防止金具を横から挿入して設置できるため、あと施工が簡単に行える。中間挿入ナットと併用すれば作業性を大幅に向上する。
 重さ100キロ以下の機器に対応している。高所や狭所、障害物で振れ止め補強が行えない機器や、落下防止用のつり元が取れない既存設備などに適用する。
 天井から支持されるつり機器は一般的に、斜材で振れ止め補強を行い地震時の大きな揺れを抑制する。ただ、つり機器と天井スラブ間のスペースが狭い場合や、斜材で補強が行えない範囲がある場合は、つりボルトが破断するリスクがあった。つり機器が落下すると機器に接続している配管が破断し漏水などの二次被害が発生するケースがある。被害を抑える観点からつり機器の落下防止が急務となっている。
 同社は同工法を含め、つり機器の振れ止め補強工法「柔ワイヤ工法」など建築設備の耐震対策工法として地震時の天つり設備機器落下防止に努めている。
 技術開発研究所の木村崇課長は「同業者でつり機器の耐震工法を開発している会社は少ない」とし「近年、高まるBCP(事業継続計画)対策や耐震補強のニーズから徐々に使用が広がっている。具体的に提案できる現場には提案する。同業者にも多く使ってほしい」と話す。今後、展示会などへの出展を検討し広くPRしていく。



source https://www.decn.co.jp/?p=143607

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